メール、チャット、SNS。今や多種多様の連絡ツールがあふれる時代。一昔前とは比べものにならないほど、スピード感を持って、仕事の連絡を行えるようになりました。

もはやメールすら時代遅れともされる時代に突入してきています。

仕事関連の人とコミュニケーションで利用しているツールはLINEが43.3%。Facebookが29.6%というデータもあります。

https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1298.html

しかもSNSネイティブ世代にいたっては、「電話対応に苦手意識はありますか？」という質問に対して、56%もの人が「とても苦手である」と答えています。

https://www.fnn.jp/articles/-/16290

電話は「人の時間を奪う、迷惑なツール」だという意見も見られるようになりました。

しかしながら、少しでも多くのメディアに取材してもらいたい。

メディアに掲載されて、自社のサービスや商品の魅力を少しでも多くの人に知ってもらいたい。

広報や宣伝に携わっていれば、誰でも考えることですよね。

しかし、そのためにメディアの方へ「電話をする」って、今どき、どうなのでしょうか？

メールすら、時代遅れになっている時代。電話は「相手の時間を奪うツール」というイメージが定着しつつあります。

「失礼になるのでは？」って、躊躇ってしまいますよね。

電話をした方が、メディア掲載確率はアップ

結論として、実は「電話をした方が、メディアへの掲載確率はアップ」するんです。

メディアの関係者も「情報収集」は仕事のうちの一つで、「面白い情報・役に立つ情報」。

つまり、読者や視聴者を惹きつける情報は手元に置いておきたいもの。

そして、情報源がまったく見ず知らずの人よりも、「電話で話した安心感のある知っている人」からの情報の方が掲載採用率が高いんです。

その他にもメディアへの電話にはこのような効果があります。

電話で直接メディアが必要としている情報を聞き出して、それに合わせて話を展開できるので、掲載採用確率がアップする。

つまり、電話で直接コミュニケーションをすることで、メディア関係者と仲良くなれて、結果的に長期的な関係性を築けるなど、実はメリットが多いんです。

LITAでは、「それぞれのメディアにマッチしたタイムリーな情報」を電話越しに伝えるのはもちろん、

「この電話でLITAという会社を信頼して欲しい」

「メディアに対するLITAの想いを受け止めて欲しい！」

という気持ちを込めて、一本一本の電話をかけています。

最終的にPR担当者が目指すゴールは「メディア関係者のリストを100人以上作ること」

PRではメディア関係者と良好な関係を築くのも、仕事のうちのひとつです。

最終滝にPR担当者が目指すべきゴールは「メディア関係者のリストを100人以上作ること」でしょう。

実は同じ情報、同じプレスリリースでも、

・すでに繋がりがあるAさん

・初めて連絡がきたBさん

では、明らかに掲載確率が異なってきます。

「情報の質や企画が何よりも大事」

確かにそうかもしれません。

しかし、情報の信頼性を考えてみると、「既知の仲」か、それとも「初対面」なのか、で確実にメディア露出の数は変わってきます。

全く知らない人に

「このマットレス、すごく良いですよ」

とオススメされても、なかなか買いませんよね。

信頼関係が築けているからこそ、安心して商品を購入できるのです。

メディア関係者にとっても、「信頼性が担保できない情報」は自分の仕事に傷がつくので、取り上げにくい。

なので、「メディアの方とお友達になる」という気持ちでリストを増やせると、PR活動の勝率はグッと上がります。

ちなみに。

エアウィーヴ社では、10年前に取材依頼が入ることは皆無でした。

自分たちでアプローチして、なんとか獲得、という状況でした。

しかし今は、毎日のようにメディアからの取材依頼があり、1週間のメディア露出は10～30件にも上ります。

これは驚くべきことです。

しかも、エアウィーヴ社の広報担当は人事異動や転職で、どんどん変わります。

そんな状況でも取材依頼があるのは「エアウィーヴとの知名度が大きく上がり、メディアの方もほとんど知っている状態」だからこそです。

つまり、メディアとの関係性がすでに築けているからこそ、なんです。

その上で、

・1ヶ月で3～5本はプレスリリース配信。
・新規性を伝え・関係性を作り・ブランドを理解してもらうために、2～3ヶ月に一度記者発表会を開く。

取材獲得が仕組み化されていることで、メディア側が特集などの企画を考えるときに、「エアウィーヴを取材しようかな」と候補者リストに入り続けているんです。

LITAではこの「仕組み化」を意識して、PR活動をしています。